金融マーケットの大転換期

金相場に続いて、原油高についてコメントをしようと思っていましたが、

週明け17日午前の東京外国為替市場は、米国の信用収縮懸念が強まって円買い・ドル売りの動きが加速し、円相場は午前11時半ごろに一時1ドル=95円台後半と1995年8月以来、

12年7カ月ぶりの円高水準に急騰したことで、少しだけ寄り道をします。

今、世界は「激動&激震の時代」を迎えています。

2008年が金融マーケットにとって大転換の始まりであり、システムの大転換が必要なのかもしれません。

思い起こせば、1929年の世界大恐慌も、

『NY市場で株価の大暴落』→『住宅建設減少』→『設備投資縮小』という

道筋を辿りましたが、80年経った今、世界経済はまったく同じ道を転がり落ちています。

そして、アメリカのサブプライムローン崩壊により、

「世界中の住宅バブルが崩壊」を招き、それと連動して「石油バブル崩壊」、「異常気象による農業恐慌」などアメリカ発で世界中に波及させたさまざまな崩壊が一気に広がりました。

80年前にはソ連は社会主義国家だったため、主要国の中でただ一国世界恐慌の影響を全く受けず非常に高い経済成長を続けましたが、今や「石油大国」と復活したロシアは、今回の世界的経済崩壊の直撃をまともに受けることになるでしょう。

中国も同じく、「石油&金の大国」となった今、今年開催される北京オリンピックと2010年開催予定の上海万博の影響で、空前の経済成長を遂げているように思われがちですが、「行き過ぎた不動産バブル」は崩壊をはじめています。

中国のバブルが崩壊し始めたら、あっという間にアジア全体を巻き込んでいきます。

中国の経済破綻の衝撃が、ヨーロッパやアメリカ、日本経済を直撃することは

2007年2月の上海発の世界同時株安で証明済みです。

ブッシュ政権の崩壊と連動して、基軸通貨としてのドルの崩壊が起こり始めています。

アメリカ財務省は、現在の紙幣(裏が緑:グリーンバック)

青色のデザインに変更準備しているそうです。

今までの米ドルによる世界経済支配が根本的に変わっていき、シティグループなど巨大金融機関やグループでワンタ基金(国際的な支援活動に供するため信託基金)

関わってきたところは順次つぶされていくという動きもあります。

今の国際金融マーケットでは、

デリバティブ(借入、預金、債券売買、外国為替、株式売買等)

ヘッジファンド(リスクを回避する投資信託)などによって、実際に地球上にある

「富」の何十倍、何百倍の資金が飛び回っていますが、

その「虚構のシステム」が音をたてて大崩壊しはじめました。

私たちは、人類史上初の世界経済の大転換期の入り口に

立っていることに早く気づきましょう!




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