2008年の行方・・・!

サブプライムローンの残高は約1兆3000億ドル(約150兆円)。

巨額であることは確かだが、全てのローンが焦げ付いているわけではなく、損失は1割程度。

世界の金融システムをここまで揺るがすような規模ではない。

にもかかわらず、ショックがここまで拡大したのは住宅ローンの債権が細かく分解されさまざまな証券化として加工された結果、リスクの所在がわからなくなり、市場がパニックに陥ったことが最大の原因とされています。

市場の参加者は何を信じていいのかわからなくなり、リスクに過剰反応。

資金をいっせいに引き上げ、お金が流れなく「信用収縮」を招いてしまった。

そもそもサブプライムは、年数に応じて返済額が増えていく。

ローンの借り手は住宅価格の値上がりによる転売や借り換えで増額に対応してきたが、住宅バブルの崩壊で、住宅価格が下落。返済が滞り、焦げ付きが大量に発生するようになった。

住宅バブルが崩壊すれば資金が流れなくなるのは当然のこと。

証券化した商品を購入をしていた機関投資家や金融機関は当然償還が受けられなくなり多額の損失が発生。

償還前に転売しようとしても買い手が見つからず、債権はほとんど紙くず状態になった。

市場は機能麻痺を起こし、証券化を手掛ける金融機関の資金繰りも次々に破綻した。

サブプライム問題は深く複雑のように見えますが、構図はいったて単純なんです。


1割程度の焦げ付きで世界の金融システムが影響を受けたという事実を踏まえると、今後、中国でも住宅ローン焦げ付きが急増  
(出所: http://blogs.yahoo.co.jp/moai33jp/52994345.html


昨年の12月から今年1月の初めにかけて、北京と上海を代表する不動産仲介業が相次いで倒産に追い込まれたり、中東やヨーロッパでも投機目的の不動産バブルに対するリスクに注意する必要がありますね。


住宅・原油・穀物(大豆、小豆、トウモロコシetc)・異常気象などの影響で、2012年〜2015年にかけて世界経済の動向から目が離せない状況です。


※アメリカのサブプライムローンでさえ、借り手の信用を審査する制度があるのに、中国の住宅ローンは住宅購入目的であれば誰でもお金を借りられるようになっているそうです。


 そして、大半の人が「一度自分の手に入ったお金は、それが借りたお金であっても自分のものだ」と考えている中国では当然、債務不履行の確率はアメリカよりもずっと高いことが予想されます。

これが表面に表れれば、アメリカのサブプライムローン
以上の悪影響を世界の株式市場に及ぼす可能性大です。



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