米国の神様3人がドルとの決別!?

主要8カ国(G8)財務相会合では
ドル安阻止の協調行動は打ち出されなかったものの、
米国のドル防衛姿勢に対して表立った批判が出なかったため、
ドルが堅調に推移。

加えて、米原油先物がサウジアラビアの増産報道で下落するなど、
週明けの市場はとりあえずドル高/原油安で動いているため、
日経平均も一時400円近く上昇しました。

一方、米大手投資銀行の決算内容次第では、
金融問題が再燃する可能性もあります。

16日はリーマン・ブラザーズ、
17日ゴールドマン、
18日モルガン・スタンレーと決算発表が相次ぐ。

決算次第で再びドル安/原油高の流れとなることも否めないとの見方がある一方



ウォーレン・バフェット氏、ビル・ゲイツ氏、ジョージ・ソロス氏たちは相次いで、
ドルへの決別を宣言し、ユーロとコモディティへの方向転換を図っているという。
コモディティとは商品取引市場において売買されるような商品を指す。
具体的には、小麦やトウモロコシなどの農産物、石油・石炭・金・銀などの
鉱物資源、繊維・ゴムなどの原材料などをいう。


アメリカでは、大統領選挙の予備選が過熱する一方である。
民主党、共和党を問わず、候補者にとっては、
アメリカ経済の立て直しに関する具体策が大きなテーマとなってきた。

サブプライムローン危機に端を発したアメリカ金融界の大混乱は、
一向に収まる兆しが見えない。そのため大統領の座を狙う二人の候補者達は、
いずれもヘッジファンドを悪役に仕立てようとする動きを見せています。

確かに、アメリカの景気の先行きは極めて厳しい。
相次ぐ金融機関の破綻に際し、
アメリカの中央銀行に当たる連邦準備制度(FRB)では
非常事態宣言を出し、大恐慌以来の大規模な資金注入に踏み切りました。

その象徴的な出来事が、ウォールストリートで85年の歴史を誇る
大手投資銀行ベアー・スターンズの経営破綻である。

この異常事態に対し、連鎖反応を防ぐため
FRBでは300億ドルという巨額の資金を融通することになった。

しかし、ベアー・スターンズがこのような苦境に陥った背景は、
同社が13兆4000億ドルもの巨額な投資ポジションを維持していたからなのである。

この金額はアメリカの国家収入を上回り、
全世界のGDPのほぼ4分の1にもあたる凄い金額なんです。

もっとも、手元の自己資金が800億ドルに過ぎない金融機関が
これほど大規模なマネーゲームに参戦できたのは、大手銀行やヘッジファンド、
個人投資家などが、こぞって蜜に群がる蟻のごとく資金提供を続けてきたからです。

もし、20年前であればFRBがウォールストリートの金融機関を救済するために
公的資金を注入することなどありえなかったでしょう。

しかし、2008年の現在、ベアー・スターンズを
見殺しにすることはできなくなってしまったんです。
なぜなら、同社の商品を扱っている金融機関は
世界中に広がってしまっているからなんです。


リーマン・ブラザーズやシティー・グループ、UBSなどを筆頭に
世界各国の金融機関や投資ファンドがベアー・スターンズと共に
「マネーゲーム号」の乗組員として、運命を共にしているのです。

言い換えれば、ベアー・スターンズが破綻すれば、
アメリカのみならず世界全体が金融大恐慌に陥ることになりかねない。

それほど、今や、世界の金融機関が根っこの部分で
つながるようになってしまいました。

限られた手元資金を基にテコの原理で投資金額を何倍にも膨らます手法を
「デリバティブ」と呼びます。

これまで、数多くのヘッジファンドがこの手法で大きな利益を確保してきました。

しかし、516兆ドルまで拡大したデリバティブが
「金融界のチェルノブイリ」にも例えられるほど、
想定外の大きな被害をもたらす可能性は高い。

そして実際のところ、このベアー・スターンズの危機的状況は
氷山の一角にしか過ぎないというのです。

というのは、このところアメリカではほぼ、毎日一行の割合で
投資銀行やファンドが破綻しているというのが現実だからなんです。

(2/3へつづく)




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